慰安婦PTSD調査、お婆さんらの反応が面白い件「あたしゃヒマじゃない！」

ちょっと前のニュースだったのだが、改めて慰安婦とのやり取りを読み直していたら、自然と頬が緩んでしまった。

「慰安婦だった時のことを夢に見るでしょ？当時の事を考えたりするでしょ？」→「考えねぇよ」→「腹が立つからですか？」→「考えないって言ってるだろ！あたしゃそこまでヒマじゃないよ！」→「結論：　当時の事を思い出すのを嫌がる　ﾒﾓﾒﾓφ(ﾟдﾟ)」

望む答えを引き出そうと前のめりになる調査官と、お年寄りの身も蓋もない返事が目に浮かぶようである。

「こうして人に会うのも嫌ですか？」→「嫌だ！（早く帰ってくれ）」→「結論。興奮しやすくなっている　ﾒﾓﾒﾓφ(･ω･｀)」

ギャグでやっているとしか思えない（ちょっと脚色しました）。そういえば、慰安婦のPTSDと言えば「従軍慰安婦は・・・被害の程度はアウシュビッツの強制収容所からの帰還者が負ったと同じほどの被害『破局的体験後の持続的人格変化』（ＰＴＳＤを凌駕する被害です）を負ったと東京高裁が認定したほどです」・・・なんて言っていた人もいました。「PTSD調査は本人が話をしたがらなければ不可能なため、調査対象者は15－20人ほどになると女性家族部は見込んでいる」そうである。20万人の内の0.01%？韓国政府は、このPTSD調査が日本政府との交渉に役立つと考えているらしい。「・・・国際社会に知らせる実証的な資料になるだろう」。お婆さんらは迷惑しているのではないか？勝手なものである。

元慰安婦のストレス障害、韓国政府が初の調査へ

韓国政府が光復（日本による植民地支配からの解放）から70年になるのに合わせ、旧日本軍の元慰安婦に対する心的外傷後ストレス障害（PTSD）の調査を本格的に実施することを決めた。

女性家族部（省に相当）の関係者は10日「これ以上遅くなる前に、被害者のおばあさんたちのPTSDなどの実態を正確に把握するつもりだ。年内に研究陣を集めて対象者を選定し、3年ほどかけて長期的に調査を進める」と明らかにした。これまで、民間レベルで元慰安婦に対するPTSD調査を実施したことはあったが、政府が自ら調査と研究を行うのは今回が初めて。

PTSDは衝撃的な事故や体験が心のダメージとなり、繰り返しそのことを思い出したり、夢に見たりして強い恐怖や苦痛を感じるもので、慢性的なうつや不安症状、認知障害などの症状が出ることがある。

韓国女性政策研究院のキム・ドンシク研究委員は「（元慰安婦の）おばあさんたちに会い、70年がたった今も目に見えないPTSDが存在し続けていることを感じた。このことが体の病気にまで影響しているように思えた」と語った。また「もうあまり残っていないおばあさんたち一人一人に合わせた支援をするためにも、体だけでなく精神的な苦痛についても深層的な研究と診断が必要だ」と指摘した。

政府は、元慰安婦のPTSDの深刻性が研究で明らかになれば、日本との協議で重要な証拠になると期待している。女性家族部の関係者は「戦時の性的暴力被害の深刻性を国際社会に知らせる実証的な資料になるだろう」と話している。

2013年に政府が実施した元慰安婦に対するメンタル調査では、71.8％が「過去の慰安婦の体験によりストレスと精神的苦痛を受けた」と答えた。また、昨年に女性政策研究院が健康調査の一項目としてPTSDの調査を行った際、関連項目の回答者12人全員にPTSD関連の症状が見られた。当時のことを思い出すと汗が出たり息苦しくなったりする人が多かったほか、思い出すこと自体を嫌がる傾向もあった。

女性家族部の関係者は「これまでのメンタル調査は簡単なものだったため、PTSDがどれほど深刻なのか、おばあさんたちの生活にどう影響しているのかを把握できなかった。今回は医療者や慰安婦の専門家、心理学者などがおばあさんたちを長期的に見守り、深層的な調査を行うつもりだ」と説明した。例えば、医療者が数年にわたり担当の元慰安婦を頻繁に訪問し、話し相手をしながら調査を行う方法などが考えられる。

韓国政府に登録されている旧日本軍の元慰安婦は238人で、このうち生存者は53人（国内48人、海外5人）となっている。生存者の平均年齢は88.3歳と、ほとんどが高齢だ。PTSD調査は本人が話をしたがらなければ不可能なため、調査対象者は15－20人ほどになると女性家族部は見込んでいる。

同部は併せて、慰安婦に関する記録物を国連教育科学文化機関（ユネスコ）の世界記憶遺産に登録することを推進している。これに向け、上半期には慰安婦被害のあったほかの国とユネスコ共同登録を協議し、5月には関連の国際学術シンポジウムも開催する。また、12月には政府の『慰安婦白書』も発刊される。

朝鮮日報日本語版 2015.2.11

［資料］ 米兵自殺が戦死者上回る--アフガン

米兵自殺が戦死者上回る　

【ワシントン共同】現役米兵の今年の自殺者が６月３日現在で１５４人に達し、アフガニスタンでの同時期の戦死者１２４人を上回ったことが１１日までに、米国防総省の集計で明らかになった。オバマ政権が急ぐ「責任ある終戦」に向け戦死者数が減少する一方で、１０年以上に及ぶ戦争で疲弊した米軍の実情が浮き彫りになった。
度重なる前線派遣による心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）や、経済的な苦境などが自殺の原因とみられ、パネッタ国防長官は「緊急の課題」として対応の強化を指示した。
国防総省によると、昨年同時期の自殺者は１３０人で、約１８％増加。

中日新聞 2012.6.12

追記：

米兵自殺増加「深い懸念」　国防長官

パネッタ米国防長官は２２日、ワシントンで講演し、米兵の自殺が増え続ける現状に「非常に深い懸念」を表明。「指導部の責務」として自殺防止を最重要課題の一つと位置付け、精神医療やカウンセリングを受けることを「恥」と見なす軍文化の払拭が急務だと訴えた。

国防総省によると、現役米兵の今年の自殺者数は３日現在で１５４人に達し、アフガニスタンでの同時期の戦死者数を上回っている。

パネッタ長官は「１０年を超す戦争と度重なる戦地派遣、戦闘経験」が兵士に多大なストレスを与え、心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）などが自殺のきっかけになっていると指摘。精神医療の質の向上など包括的な対策を進めると述べた。（共同）

産経 2012.6.23

杉浦ひとみ（元社民党）の主張

「ご挨拶とお断り」に書いたように、このブログでは公的な立場にある人以外のブログにリンクを張ることは控えている。杉浦ひとみは、社民党から参議院選挙に出馬したこともあり（2007年）、元慰安婦の裁判にも弁護士として関わって来た人であるから、ここに紹介する。全文引用については批判もあると思うが、それについても「ご挨拶とお断り」に自分の考えを表明している。

NHKが「いわゆる従軍慰安婦」と言っているのは、この問題が社会問題化した90年代、そういう言われ方をしていたからである。そして、「古今東西、慰安婦はいても従軍慰安婦はいなかった」と発言した埼玉県の上田知事は進歩的な人々によって吊るし上げられたのである。例えばこの「とだ九条の会」のブログを見ても分かるように。埼玉ではわざわざ韓国から慰安婦ハルモニを招いて、「従軍」の表記を削除させるなと抗議させている（埼玉平和資料館騒動）。

もともと従軍◯◯とは、出征経験のある人々にとっては階級のある軍属を意味し、慰安婦を「従軍慰安婦」と呼ぶことに反発していたのはそうした人々であった。間違っているかもしれないが、従軍とは自ら進んで慰安婦になったという意味だと理屈をこね出したのは、韓国の支援団体である。もちろん彼女たちにとっての慰安婦とは、強制連行された朝鮮人少女を意味する。だから英語では盛んに性奴隷という言葉を使っている。

そしてまたホロコーストである。PTSDを発症するのは地震の被災者もそうだし、登校拒否は子供のPTSDが原因と主張する団体もある。

隙だらけ 好きだらけ日記～永田浩三　という方のブログに「いわゆる？従軍慰安婦って何だ」というテーマの記事がありました。内容は､とてもお考えの深いもので､共感させていただきました。

このテーマは、ＮＨＫの報道が「いわゆる」をつけたことでその事実を曖昧にしようとしているのではないか、というニュアンスでの指摘だと理解しました。

ただ、いわゆる慰安婦問題の裁判に関わってきた者からするとこの「いわゆる」は、ことばを事実以下にするための「いわゆる」ではなく本当はそんな半端なもんではない、もっとすごいことだけど､これまで言い習わしてきてそれが人口に膾炙していることから「いわゆる」とした、ものと理解しています。（ＮＨＫの真意は分かりませんが）

自らの意思で軍に従ったような、自発的に慰安を兵隊に差し出したような、そんなニュアンスを持って受けとられる可能性のある、あるいはそのような誤解を与えようとするような「従軍慰安婦」ということばは許せないところです。

「従軍慰安婦」は、世界的には「Sex Slave」裁判でも､「戦時性暴力」として扱ってきましたしここでの（中国海南島での被害ですが）被害の程度はアウシュビッツの強制収容所からの帰還者が負ったと同じほどの被害「破局的体験後の持続的人格変化」（ＰＴＳＤを凌駕する被害です）を負ったと東京高裁が認定したほどです。

ですから、私も「いわゆる」を付けることなく従軍慰安婦という言葉をつかうことは
大きな抵抗があります。

杉浦　ひとみの瞳（ブログ）2011.12.24

自衛隊員のPTSD【東日本大震災】

参考資料として。わいせつ自衛官の話は、言い訳のように聞こえなくもないが。

「もう限界。家に帰して…」捜索現場襲う惨事ストレス

東日本大震災で被災地に派遣され、遺体の捜索・収容作業に当たっている自衛隊員や海上保安官、警察官の「心のケア」が課題となり始めている。これまでに１万人近い遺体を収容するなど奮闘してきたが、一方で凄惨（せいさん）な現場で受けた精神的ショック（惨事ストレス）から心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）のような症状を訴えたり、奇行に走るケースも出ており、各省庁では惨事ストレス・ケアに乗り出した。（ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）

「もう限界です。家に帰していただけませんか」

西日本の部隊に所属する陸上自衛隊の３０代の男性自衛官は、部下の切実な訴えに接するたび、心に重圧がのしかかる。

震災直後に被災地入りし、数十人の部下と続けたテント暮らしはまもなく２カ月を迎える。主な任務は沿岸部での遺体の捜索活動。これまでに数十人の遺体を収容、自治体などに引き渡した。

住宅のがれきの下では、全身に傷を負った親子とみられる若い女性と５～６歳ぐらいの女の子の遺体を発見した。「もしこれが自分の妻と子供だったら…」。思わずつぶやいた同僚は、夜になるとテントの中でうなされていた。

春を迎えて日中の気温が上昇し、日を追うごとに発見される遺体の損傷は進んでいる。交代もままならず、「精神的にまいってしまい、前線を離れる隊員が多くなった」。

防衛省によると、過去最大となる約１０万人の自衛隊員を投入した今回の震災では、警察、消防、米軍などと合同で行った分も含めてこれまでに計約９２００人の遺体を収容。今も被災地では、１日数人単位で遺体が発見され続けている。

肉体的な疲労に加えて、損傷がひどい遺体を扱う惨事ストレスは日に日に増している。一部には奇行に及ぶ者も出ている。

海上自衛隊横須賀基地所属の３等海曹（３１）は、宮城県沖で遺体収容作業を終えて通常業務に戻った３月下旬、レンタルビデオ店で下半身を露出し公然わいせつ容疑で現行犯逮捕された。再び被災地での活動が決まっていたことから、「また行くのが嫌だった。捕まれば行かなくてすむと思った」のが犯行理由だった。

防衛省は、被災地での活動終了後に隊員が精神的負担からＰＴＳＤを発症する可能性があると判断。活動を終えて１カ月後、半年後、１年後をめどに、質問項目に記入する形式で心理状態を調査する方針だ。

警察庁も対策に乗り出した。ケアの対象は岩手、宮城、福島の３県警の全警察官・警察職員の計約１万５００人で、問診票を配り震災対応後の心身の状態について調査。惨事ストレスが強いとみられる職員には、委託先の民間機関から臨床心理士らのチームを派遣し、面談を行う。

一方、がれきが漂う海中で捜索や遺体収容に当たっている海上保安官らも、相当な惨事ストレスを受けているとみられる。

海上保安庁は、震災発生から１週間後に被災地で業務に従事する潜水士や巡視船艇の職員ら約１６００人を対象にアンケートを実施。うち約１割の職員について、心のケアなど「経過観察が必要」とする結果が出た。

こうした職員らと面談した海保の惨事ストレス対策アドバイザーを務める広川進・大正大准教授（臨床心理学）によると、「涙が止まらない」「現場の光景がフラッシュバックする」といったＰＴＳＤに似た症状を訴える声もあがったという。

広川准教授は「過酷な作業の長期化が予測されるこれからが一番危険。まとまった休息をとって頭のスイッチを強制的にオフにするなど、十分なケアが必要」と指摘する。

産経新聞 2011.5.5